太田述正コラム#5147(2011.12.1)
<過去・現在・未来(続x28)>

<太田>(ツイッターより)

 小沢の大久保秘書の証言、往生際の悪さに胸糞悪い。
http://sankei.jp.msn.com/affairs/news/111130/trl11113011570007-n1.htm 〜 
 なので口直し。「芥川賞作家の川上未映子さん(35)と阿部和重さん(43)が結婚していたことが…分かった。…川上さんは妊娠中…」
http://sankei.jp.msn.com/life/news/111130/bks11113017260000-n1.htm
再婚同士だってさ。

 補助線を1〜2本引くことで、一挙に複雑な問題を単純化するのがボクの方法論だが、たまに、その補助線が自分でも信じられないものであることがある。
 そんな場合、ボクはその補助線をすぐコラムに書いたり人に話したりせず、温め、寝かし続け、その上で最終的にそれを受け入れた時点でオープンにする。

<太田>

 それでは、その他の記事の紹介です。

 そりゃそうだよね。
 そもそも、現在の自分以外の取締役全員に辞職を求めながら自分は辞職しないってのはスジが通らないし、会社だけじゃなく、自分だって、株主訴訟の対象になりかねないし、その場合、株価暴落の直接の原因は不祥事発見後の自分の社長時代のdamage control のやり方がマズかったからだと最大の標的になりかねない以上、取締役辞任は賢明だろね。↓

 「ウッドフォード氏、取締役辞表をオリンパスに提出・・・」
http://www.asahi.com/business/update/1201/TKY201112010111.html
 <社長としてオリンパスに復帰する用意は依然としてある、と言っているが・・。↓>
http://www.nytimes.com/reuters/2011/11/30/business/business-us-olympus-woodford.html?_r=1&hp

 琉球新報は、オフレコ懇談や個別取材の機会を奪われる危険性よりも「公共性、公益性がある」記事を載せる方をとったということだろ。↓

 「・・・田中氏<の>記者団との居酒屋での懇談・・・は、報道しないというオフレコが条件だったが、地元紙の琉球新報が「公共性、公益性がある」との独自判断で記事化した。
 この報道姿勢は疑問である。
 オフレコ取材について日本新聞協会は「国民の知る権利にこたえうる重要な手段」としつつ、報道機関にオフレコを守る道義的責任があるとの見解を示している。
 報道機関が、オフレコ取材の相手の了解を得ず一方的に報道するようだと、取材先との信頼関係が築けず、結果的に国民の知る権利の制約にもつながりかねない。・・・」
http://www.yomiuri.co.jp/editorial/news/20111130-OYT1T01181.htm

 国防支出の雇用創出効果は、エコ・エネルギー、医療、教育投資に比べて低いってさ。↓

 ・・・defense spending does indeed create jobs under recession conditions but that "$1 billion spent on each of the domestic spending priorities will create substantially more jobs within the U.S. economy than would the same $1 billion spent on the military" with "investments in clean energy, health care and education." ・・・
http://www.slate.com/blogs/moneybox/2011/11/30/armed_keynesianism_assessed.html

 体を動かす活動は認知能力を高めるってさ。↓

 ・・・physical activity will・・・improve cognitive health.”
http://well.blogs.nytimes.com/2011/11/30/how-exercise-benefits-the-brain/?hpw
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太田述正コラム#5148(2011.12.1)
<映画評論31:ニュルンベルグ軍事裁判(その2)>

→非公開