太田述正コラム#3155(2009.3.16)
<皆さんとディスカッション(続x427)>

<サヨク>

 MWさん(コラム#3153)!
 ホワイトヘッドの「観念の冒険」では「客観的な歴史などない。徹頭徹尾、歴史は主観的なものだ」と記述され、ヨーロッパ思想が概観されてたと記憶してます。
 サイードの「オリエンタリズム」は、ヨーロッパの様々な文献を分析することでその「主観」つまりは「偏見」を指摘したものと、ぼくは読みました。主観自体を対象化する意識が大切だと思うんですが・・。

<NH>
 
 昨日、医者に言った方がいいと糾弾されたものです。
 私のお便りをどのように読まれたかはわかりませんが、
 私の言っていることを、全く理解しておられない。

 私が申し上げたいのは、「虐殺」ということばを使うこと云々ではなく、「虐殺」という事例自体を取り上げることに対する異論であります。

→「虐殺」など世の中に存在しないっての? こりゃ症状相当重いわ。(太田)

 もと、太田殿は、元背広組と言うことで、私も国防に携わるものの一人として、非常に興味深く呼んでおりましたが、こうも見識が狭く、短絡的で、さらに、乱暴な言葉遣いまでされるとは、失望いたしました。
 見識とは、知識の量もさることながら、教養と倫理、そして、礼節も兼ね備えなければ、成り立たないもの。
 自分への批判に、その人への批判を持って攻撃するのは、自信のプライドにばかり固執していることに他ならない。

→自衛官の方らしいが、叱られた時は感謝しろって誰か教えてくれなかった? それとも最初から君のことはみんな諦めてんのかな。(太田)

 二十歳過ぎであるからといって、あなたのような年だけ食った若輩者に侮られるような筋合いはありません。
 少なくとも、ネットの上でしかできないようなマナーのない行動を平然とやるような人は、見識において、私の足元にも及びません。

 もし、この言葉が理解できなければ、国会議員になったとしても、おそらく雇われ議員の域を出ることはないでしょう。
 支持を広げるにも非常に難しいのではないでしょうか。
 少なくとも、今のままでは、私は、市ヶ谷台からボイコットいたします。
 もう何とでも、批判したければ批判してください。

→君には何もしてあげられないけどあんまり思い詰めないでね。
 ところで皆さん、私のコラムに関するメールをいただいた時は、コラムの末尾につけてある方針に従い、コラムに転載することがあるので覚えておいて下さいね。メールでその方にだけご返事をさしあげることはない、と思って下さい。(太田)

<おーつか>

テリー中島さんの言葉<(コラム#3153)>はヒンドゥー教の言葉でしょうか?
わたしとしてはHigh thinking & high living を求めたい気が。

 <「深雪@邦人返せ北朝鮮」さん、私はコラム#3153で>「制度が問題ならばそれ自体を問題にすべきです。で、企業献金は悪なんですよね?」と書いたのですが。

お若いようですので議論の経験が足りないのかも知れませんが、「そんな基本の基を踏まえず、善悪の基準すら逸する姿勢は、どうかと思いますよ」という表現や、問いに対して「以下で認識してからご意見する方がいいかと」などと返す文章作法は、常識的には喧嘩を売っているか、哂っているかのどちらかです。
わたしはディベートには興味がないので、議論の勝敗などどうでもいいんですが。

わたしは小沢が利益誘導をしていたことを少しも疑っていませんが、一般常識として与党のほうが有効な利益誘導が出来ますね。
小沢政権を嫌がる検察官僚の保身として考えたほうが自然だと思いますが(官策捜査とでも言うべきか)。

ところで、首相は「ザル法ではない」と言明してますね。
SM党や菅・前原のように「公共事業を行う企業の献金禁止」を訴えるべき?

<深雪@邦人返せ北朝鮮>

 確認のために基本を押さえましょう。
 現行法では、個人献金は合法です。
企業が政治家個人に献金することは違法です。
企業が政治団体や、資金管理団体や、政治家の後援会に献金することは合法です。

これらを踏まえた上で、企業が政治団体に献金することについて、これは麻生さんがどう言おうと、自分の頭で考えてみてください。違法行為が入り込む余地がある。そもそも政治家個人に企業が献金することを禁止した経緯で、抜け道的な骨抜き策として導入されたものが企業による政治団体向けの献金です。

個人と法人を分ける基準(基準というより理由)は、個人に向けた企業献金は、企業の意を受けた政治家によって政府の施策が歪められる原因にもなるため、一切禁止であり、賄賂に等しいものであるからす。

よって、おーつかさんがご指摘したという私の矛盾は、矛盾ではなく、現状認識の確認です。この仕組みはご理解されていますか?
ご理解されていれば、「個人と法人を分ける基準は何ですか?」というご質問は出るはずもないと思われます。個人と法人(企業)を分けることは、現行法の基本的認識です。

ここまでご理解いただけたでしょうか。

おーつかさんの言う所の「制度設計」を問題にしているのではないのですよ。
現行法内で、充分違法の疑いがある故に、東京地検特捜が動いているのです。
私も同様に、制度を問題にしているのではないのです。現行法はザルですが、そのザルの部分を活用して西松からの献金だと知っていて授受もしくは要求していた可能性があるので、事件の様相を呈しているのです。

民主党内では、すべての企業献金を廃止することを口にしている代議士もいるようです。
 企業献金廃止論事態は、政治資金の透明化を訴えている人々にとっては、以下の記事のごとく何ら目新しいものではありません。
http://mainichi.jp/life/today/news/20090309org00m020036000c.html

もう一点。与党でもない小沢さんがここまで利益供与出来てきた裏を私たちは自分の頭で考えましょう。

<おーつか>

 先進各国の企業献金について調べてある国会図書館のページをみつけました。

(アメリカ)
 企業による寄附は1907年から、労働組合による寄附も1940年代から禁止されているが、企業や労働組合が政治活動のための分離基金(Separated Segregated Fund: SSF、いわゆるPAC)を設立し、その構成員等から個人献金を集積して間接的に寄附を行うことは、合法化されている。

(英国)
 企業及び労働組合が行う寄附については、それぞれ会社法及び労働組合法による制約があるが、いずれも量的な制限は設けられていない。

(ドイツ)
 ドイツ基本法第21条が政党財政の公開を定めていることから、政治資金の規制は、その公開によって行うことが原則であるとされ、個人や法人の寄附を禁止したり、上限を設
けたりすることは、憲法上困難であると解されている。
 一方、政治過程の構成員は個人であり、選挙権を持たない法人の寄附には問題が多いとされる。このため、ドイツの政治資金規制においては、政党国庫補助の配分方式と税制上の措置により、党費及び少額の個人献金を優遇し、間接的に企業等団体の寄附を抑制する工夫がされている。

(フランス)
 政治資金の高騰と度重なるスキャンダルなどを受けて、1988年に政治資金の透明性に関する法律が制定された。さらに、1990年及び1993年の法律による規制強化を経て、1995
年からは政党・政治団体を除く法人による寄附は、全面的に禁止されている。
 一方、法人による寄附禁止の代替措置として、候補者に対する選挙運動費用の償還制度及び個人献金に対する税制上の優遇措置など、公的資金による枠組みが整備されている

(カナダ)
 企業等団体による寄附は、原則として禁止される。ただし、国内において事業を行う法人、国内において労働者の権利のために団体交渉を行う労働組合及び非法人団体は、登録政党の登録選挙区支部、下院議員候補者及び予備選挙候補者に対しては年間1千カナダドル(約8万1千円)まで、登録政党の公認を受けない下院議員候補者に対しては選挙ごとに1千カナダドルまでの寄附を行うことができる。

 以上、
http://www.ndl.go.jp/jp/data/publication/issue/0454.pdf

 つまり、日本の状況は15〜20年前のフランス(社会党ミッテラン大統領時代)に近い。
 となると、やはり「法人による寄附禁止」に向かう?

 共産党は大喜びの模様。

 「志位和夫委員長(54)が15日、習志野市で行った千葉県知事選(29日投開票)の応援演説で、自民、民主両党の知事選への対応を「麻生隠しと小沢隠しの戦い」と、痛烈に皮肉った。」
http://www.nikkansports.com/general/news/p-gn-tp3-20090316-471621.html

 わたしが・・・指摘した通りの事態も起きているようです。

 「民主党は、小沢氏と候補者のツーショットポスターを150枚張り替え、県連にはポスターが山積みになっている。」(同上)

 民主党千葉県連の内部には共産党のスパイがいるようですね(笑)。

<太田>

 情報提供、ありがとうございます。

<サヨク>

 太田さん!「私は官界に籍を置き、検察のOBや現役の友人や知人との交流・・・」云々という意識が、太田さんの盲点だと思いました。

<太田>

 経験がある(土地勘がある)ということは、決定的に重要です。
 ただし、自分の経験を(社会人類学者的に)客観視できなければ、経験も宝の持ち腐れですがね。
 「官界に籍を置」いたことで、官僚がいかに権限の拡大・維持に一所懸命になるか、知っています。
 公務員制度改革にからんで、人事院がその独立性を維持するためにいかに組織をあげて抵抗しているか、ご存じでしょう。
 だから、検察だって、その独立性を維持することが至上命題になっているんですよ。
 「国策捜査」なんて、検察が認めるワケがないのです。
 しかも、私はこのウラを「検察のOBや現役の友人や知人」からとっているのです。

<ちんみ>

 --立花隆の「角栄失脚はアメリカの意思」であるという記述--

 -日本の政治を動かす“アメリカの意志”-

 日本の戦後政治を支配してきた権力者たちは、権力中枢に近い人ほど、アメリカの意志が日本の政治を動かす陰の最大の動因となってきたことをよく知っている。
 もう30年ほど前になるが(大平内閣の頃だったと記憶する)、あるとき、日本のトップ官僚の最右翼的立場にある人と、くだけた懇談をする場に居合わせたことがある。はじめその人は、私が「角栄研究」の筆者と知って警戒心をもって私に接していたが、座がかなりくだけてきたところで、いきなり、私に向き直って、
 「立花さん、あなたは、日本の政治(政策)を動かしているパワーの中で最大のものは何だと思いますか?」
と正面きった質問をぶつけてきた。私は自民党の大派閥のボスたち、財界、圧力団体、イデオロギー的指導者、大マスコミなど、一般にその問いに対する答えと考えられているものをいろいろならべたが、彼はニコニコしながら、その答えのすべてに頭をふり、その後で、スパッと、
 「いかに政治力があろうと、アメリカの意志に反することをする可能性がある政治家は、絶対に総理大臣になれません」
といって、その実例を説得力ある形であげてみせた。そして、日本の政治・経済・外交政策が一貫していかにアメリカの意志に従う形で展開されてきたかを例証してみせた。その後ずーっとたってから(20年以上たってから)、ほとんど同じような話を、外務省トップエリート出身の有力政治家から聞かされた。
 アメリカの意志が、日本の政治が岐路に立ったときの最大の決定的要因だなどというのは、まるで共産党のスローガン「日本はアメリカ帝国主義の従属国家」の焼き直しみたいだったので、私があっけにとられつつ彼の所説を聞いていた。そのうち共産党の唱える抽象的で図式的な従属国家論とはまるでちがう、リアリティに富んだ日本の従属国家論を例証付きで次々に聞かされて、私はだんだん納得させられていった。

 で、対米追従の隷属関係から脱却を図った田中角栄“が”米国の怒りに触れて失脚させられた。
 H・キッシンジャーが田中に対し、「この裏切り者め」と怒ったことは あまりも有名ですよね。

 これは、米国の一部(軍関係)が日本に自立を促しているだけであって、米国の総意は当然ながら米国の利益のために日本を存在させる=属国を継続するために日本を導くってことではないのでしょうか。
 よって、日本の売国政策政権を米国が保証(支持)する現政権になっていると…。腐敗構造ですネ。
関係ないですが、田中角栄が逮捕後直ぐに拘置所(東京)に入ってきたとき私が舎房で担当し少し話をしました。 現在は堅気ですが。
 上空にヘリコプターが何台も飛んで小菅は騒然としていたのを思い出します。
 
<太田>

 引用されたのは有名なくだりですね。
 日本が米国の属国(保護国)であることを疑問視する声があることが私には信じられません。
 その上で、立法論と法解釈論を峻別してものを考えるようにしてくださいね。
 日米安保条約で日本は保護国となる契約を米国としているのですから、法解釈論として、宗主国米国が保護国の義務を履行するように日本に要求するのは当たり前です。
 他方、日本を「独立」させたい、それに伴い日米安保条約を双務化するなり太平洋版NATOに日本を加盟させたい、という強い希望を立法論として米国が抱いていることもまた事実なのであり、この両者は完全に両立するのです。
 英国だって米国だって、中共のような、いわんや北朝鮮のような、法や契約をないがしろにする国でないどころか、日本以上に法律主義的な国なのですよ。
 
 さて、いつものように、小沢秘書逮捕事件がらみの記事からご紹介します。

 「・・・主なゼネコン9社の東北地方における過去5年間の公共工事・・・の西松建設の請負額は計約390億円で、前田建設工業(約498億円)、鹿島(約478億円)に次いで3位だった。直近 の08年3月期(一部9月期を含む)の連結売上高でみると、西松建設は今回の調査対象とした9社のうち7位で、大手4社と比べると4分の1程度。にもかか わらず、東北では、鹿島を除く大成建設、清水建設、大林組の大手3社をしのいでいた。・・・
 東北地方の公共工事に関して、西松建設を含むゼネコン各社は、小沢事務所の影響力を期待して、下請け業者などを使って、小沢代表側に年間1000万円程度の献金などをしていたが、西松建設はこれとは別に、ダミーの政治団体を経由して年間1500万円程度を献金していた。ダミー団体経由の献金は、ライバル社に気付かれないようにする狙いもあったとされる。東北地方の地元大手業者は、「かつて西松建設は弱かったが、ここ10年で工事の受注が目立つよう になった」と指摘している。」
http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20090316-OYT1T00040.htm
 「・・・東北では古くから大手ゼネコンの支店幹部が談合の仕切り役となって業界をまとめ、うまみのある大規模工事は大手が独占していた。西松などの後発組は、それが不満で発注権限を持つ地方首長らにわいろを渡すようになり、強固だった談合組織に亀裂が入った・・・
 ・・・ゼネコン汚職後、西松が頼ったのが、自民党を離党したばかりの小沢氏だった。
 西松と小沢氏との関係の背景には、自民党元副総裁の故金丸信氏の存在がある。金丸氏は竹下派七奉行の中でも、小沢氏を特に重用。金丸氏の次男が西松元社長の娘と結婚しており、「金丸氏から西松を託されたのが小沢氏だった」・・・という。・・・
 ・・・「ゼネコン汚職後に水面下で談合は復活したが、業界では教訓として、わいろによる受注工作は行わなくなった・・・代わりに頼ったのが小沢氏の影響力だ。依然として大手ゼネコン支店幹部が談合を仕切るが、その後に小沢氏の元秘書の了承を得て、受注額に応じて小沢氏側への献金額が決まる。つまり、裏のわいろが表の献金に変わったわけだ・・・
 業界では、小沢事務所に受注の邪魔をされたくないから競って献金するし、選挙の応援もする。献金は保険みたいなもの。一種のみかじめ料といってもいいかもしれない・・・」
http://sankei.jp.msn.com/affairs/crime/090315/crm0903151801011-n1.htm
 「・・・小沢氏の元秘書が、西松建設の社員を小沢氏の選挙に大量動員していたことが・・・分かった。元秘書は自身が当選した平成12年の 衆院選で、小沢氏だけでなく、自分が名簿に載っていた比例代表にも西松の社員を動員していたという。捜査関係者によると、東京地検特捜部は、元秘書が西松に、こうした小沢氏への支援の一環として、トンネル献金を始めさせたとみているもようだ。・・・」
http://sankei.jp.msn.com/affairs/crime/090316/crm0903160136004-n1.htm

 小沢のような大物は、何もせずに広く薄くみかじめ料をせしめるのが基本であるところ、西松に対しては、上手の手から水が漏れて小物的なやり方(下述)をしてしまったってことか(?)(太田)

 「・・・西松建設の巨額献金事件で、同社が和歌山県内で受注した公共工事のうち約八割が、二階俊博経済産業相の地盤である衆院和歌山3区内 に集中していることが分かった。・・・」
http://www.tokyo-np.co.jp/article/national/news/CK2009031602000091.html

 二階のような小物は、積極的に特定の企業のために口利きをして、その企業からたんまり口利き料をいただくってことか(?)。
 産経は徹底した民主党嫌いなので、ここぞと電子版でも小沢叩きに血道をあげてますね。それにしても、産経も含め、これまで主要メディアは、小沢等に関する報道をさぼってきた落とし前をどうつけてくれるんだろうね。(太田)

 「・・・静かに民主党内では「ポスト小沢」が語られ始めた。・・・候補は副代表の岡田克也、同じく副代表の前原誠司、それに元国会対策委員長の野田佳彦――。 ・・・
 野田に対する党内若手の信望は厚く、最近では支持する国会議員の数は前原より多くなっているとの見方も出ている。ただ野田には、次期代表として手を挙げそうにない理由が1つある。
 昨秋のことだった。小沢が代表2期目を終え、無投票3選か代表選実施かが世間の耳目を集めていた。若手に推される形で、野田は出馬を検討したこと もある。ただその際に野田は党内の近しい人物にこう語っている。「本来は岡田さんが出るべきだと思う。そうであれば私は出馬しない」。
 結局、岡田は手を挙げなかったが、野田も党内結束を優先して出馬を断念する。今後、岡田が出馬する場合にはそれを差しおいて自分が次期代表を狙うとは考えにくいことが、昨秋のエピソードからうかがえる。
 こうした事情もありポスト小沢の筆頭候補となりそうなのが岡田となる。・・・」
http://business.nikkeibp.co.jp/article/topics/20090313/188984/

 およよ。野田が岡田を高く買うほど目が節穴じゃ困っちゃうな。
 思うに、野田が岡田に弱みを握られている可能性がありますね。
 イオンの本社は現在千葉県の千葉市美浜区にあり、野田の選挙区は、その近傍の千葉県第二の大都市である船橋です。
 千葉県は、首都圏に位置しますが、自民党の金城湯池であり、野田は前回の選挙で自民党候補に1000票弱で辛勝しています。(ただし、相手も比例で復活。)
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%8D%83%E8%91%89%E7%9C%8C%E7%AC%AC4%E5%8C%BA
 イオンの票(ジャスコだけで同市に10店くらいあるし、イオン本社に通勤している人も多いと思われる)が野田が今後、確実に当選を重ねるために不可欠であることは想像に難くありません。
 だけど野田、ここは勝負の時だよ。岡田なんてけちらして前進しなさい!

 それ以外の記事です。

 ↓ホントかいな?
 「・・・the American term "out" was translated into "death" during Japan's Meiji period. Originally, the word "out" was translated as "failed," but was changed to "death" in order to inspire a combative spirit in the spectators following the Sino-Japanese War. Since its introduction in East Asia, baseball has taken on the image of a life-or-death war in light of the history of the region. ・・」
http://english.chosun.com/w21data/html/news/200903/200903110022.html

 パリ在住の画家吉田賢治(Kenji Yoshida。1924〜2009年)
http://rencontre.ko-co.jp/e7812.html
の追悼記事が大きく出ました。
http://www.guardian.co.uk/world/2009/mar/16/kenji-yoshida-obituary
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太田述正コラム#3156(2009.3.16)
<イギリス人のフランス観>

→非公開